学校に行きたくない子どもにフリースクールはあり?メリット・デメリットを解説 更新時間 2025.12.04
子どもが「学校に行きたくない」と感じる状況は、現在では珍しいものではありません。
実際、文部科学省の調査では小・中・高校生の不登校者数は10年前の約3倍にあたる約42万人で、過去最多を更新しました。(参照:文部科学省調べ)
不登校の理由は、いじめ・学校生活での負担・体調面の不安・生活リズムの乱れなど複数の要因が重なるケースが多く、家庭や学校だけでは対応が難しいケースも増えています。
そのため、学校以外の学びの場としてフリースクールを利用する家庭も一定数存在し、選択肢の1つとして定着しつつあります。
本記事では、学校に行きたくない子どもへの対応・フリースクールとの相性や、出席扱い・補助制度などの制度面を詳しく解説。
また、学校に行きたくない子どもがフリースクールに通うメリット・デメリットも詳しく解説します。
学校に行きたくない子どもとどのように向き合えば良いか、フリースクールに行けば解決できるのか知りたい保護者は必見です。
学校に行きたくない子とフリースクールは相性が良い
学校に行きたくない状態は、個人の性格や一時的な体調だけでなく、学校環境の負荷や生活リズムの乱れなど複数の要因が重なることで生じるとされています。
そのため、一律に「登校すること」を目標にするのではなく、子どもの状況に応じて環境を調整することが大切です。
フリースクールは、学校とは異なる枠組みで学習や生活を支援する場として位置づけられています。
学校教育以外の場における多様な学習活動の重要性は国の指針でも明記されており、休養や自己調整の期間を確保する場としての役割もあります。(参照:「教育機会確保法」って何?より)
学校の枠組みが合いにくい子どもにとって、フリースクールは無理のない形で学びを維持できる選択肢として相性が良いのです。
【学校に行きたくない子とフリースクールは相性が良い】
- 学校に行きたくない子を無理に登校させる必要はない
- 学校に行きたくない子がフリースクールに通うのは珍しくない
フリースクールとは?メリット・デメリットや種類・出席扱いの有無・費用を徹底解説!
学校に行きたくない子を無理に登校させる必要はない
不登校支援に関する国の基本方針では、子どもの状況を踏まえずに登校のみを目標とする対応は推奨されていません。
教育機会確保法(2017年施行)では、不登校の時期が「休養や自己を見つめ直す機会として積極的な意味を持つ」可能性があると示されており、本人の意思や心身の状態を尊重する支援が必要とされています。
また、不登校は特定の問題行動ではなく、どの児童生徒にも起こり得る状況として捉えるべきとされ、無理に登校を促すことは子どもの負担を増加させるリスクがあります。
登校を前提とした関わりより、長期的な社会的自立につながる支援が重要であり、子どもに登校を強制する必要はありません。
不登校になる原因ランキング10選│原因がわからないときの対処法を解説!
学校に行きたくない子がフリースクールに通うのは珍しくない
不登校者数の増加に伴い、不登校の子どもがフリースクールなど学校外の教育機関を利用することは珍しくありません。
教育機会確保法でも、フリースクールは不登校支援において必要な支援の1つであることが認められています。
また、各自治体ではフリースクールの運営者への補助金交付や、利用料への助成制度を導入する例もあり、社会的な認知と制度的な支援は広がっています。
さらに、一定の条件を満たした場合には在籍校の校長判断で出席扱いになる制度も存在し、フリースクール全国ネットワークの調査では利用者の約6割が出席扱いとなった事例が報告されています。
参照:フリースクール全国ネットワーク「不登校に関する調査研究協力者会議報告書」
これらの点からフリースクールの利用は一般化しており、制度的にも広く認められていることが分かります。
【学校に行きたくない】フリースクールの出席扱い制度・費用相場
学校以外の学習環境としてフリースクールを利用するケースは増えていますが、制度面・費用面について詳しく把握していない保護者は多いのではないでしょうか。
ここでは、出席扱い制度の条件・フリースクールの一般的な費用相場、さらに費用を安く抑えられる補助制度について解説します。
【フリースクールの出席扱い制度・費用相場】
- フリースクールの出席扱い制度・条件
- フリースクールの費用・補助制度
フリースクールの出席扱い制度・条件
フリースクールなど学校外の施設での活動には、一定の要件を満たせば在籍校の校長判断により指導要録上の出席扱いとして認められる出席扱い制度があります。(参照:文部科学省より)
不登校の子どもが学習を継続しやすくなったり、将来的な進級・進学を妨げない点が特徴の制度です。
ただし出席扱いとなるためには、主に以下の条件を満たす必要があります。
- 学校・保護者・フリースクールの連携が十分に取れていること
- 活動を行うフリースクールが教育支援センター等の公的機関、または適切と判断された民間施設であること
- 校長が教育委員会と連携し、施設での相談・指導が 児童生徒の状況に適していると判断すること
- 施設での活動内容が社会的自立を目的とした支援であること
- 児童生徒が登校を希望した場合、円滑な学校復帰の支援が可能であること
- 在籍校が学習状況を継続的に把握していること(訪問・対面指導など)
また、フリースクールでの学習内容が教育課程に照らして適切と判断される場合、評価を指導要録や通知表に反映できます。
まずは出席扱い制度について理解し、制度を活用できるフリースクールと学校と保護者間でしっかり連携を取ることが大切です。
フリースクールの費用・補助制度
フリースクールは民間運営のため、多くの場合で費用が発生します。
文部科学省の調査ではフリースクールの平均費用は月額約3.3万円です。
出典:文部科学省「小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査」
ただし上記データはあくまで目安で、実際の費用は運営規模や活動内容によって大きく異なります。
また月額利用料だけでなく、入会金・教材費・行事費・施設利用料なども別途発生するのが一般的です。
長期利用すると家計に負担となりますが、近年は各自治体による助成制度が近年広がっているのでぜひ活用してください。
▼助成制度の例
- 東京都・鳥取県:月額最大2万円の利用料助成
- 兵庫県明石市:月額最大1万円の利用料助成
なお、制度の利用条件・助成金の上限金額は自治体によって異なります。
利用前には、居住地域の助成制度の有無・条件・上限金額を必ず確認しておきましょう。
学校に行きたくない子がフリースクールに通うメリット
不登校の原因は、いじめ・対人関係の不安・学習のつまずき・生活リズムの乱れ・心身の不調など多岐にわたるとされています。
フリースクールは学校に行きづらさを抱える子どもの状況に応じて、心理面・生活面・学習面の再調整を行う場として機能する点が特徴です。
ここでは、学校に行きたくない子がフリースクールに通うメリットを詳しく解説します。
【学校に行きたくない子がフリースクールに通うメリット】
- 安心できる環境で心身の負担を軽減できる
- 生活リズム・学習ペースを整えられる
- 同じ悩みを持つ仲間と出会える
不登校で支援を受けるメリット!再び登校できるようになります!
安心できる環境で心身の負担を軽減できる
不登校の原因として、いじめ、対人関係の過度なストレス、教室内の緊張などがよく挙げられます。(参照:文部科学省調べ)
こうした状況では、学校にいるだけでも心身の疲れが蓄積しやすく、休息が必要になります。
フリースクールでは学校の時間割や評価・対人関係からいったん離れ、落ち着いて過ごせる環境作りがされている点がメリットです。
- 活動量や関わる人を調整できる
- 自分のペースで通所できる
- 少人数制でスタッフの目が行き届きやすい
学校以外に安心して過ごす居場所ができることで、子どもの心身の負担を軽くできます。
生活リズム・学習ペースを整えられる
学校の決まった時間割や学習進度は、体調が不安定な子どもには負担になる場合があります。
しかし不登校が続くと、朝起きにくくなる、生活リズムが乱れる、授業の遅れが不安になるといった状況が起こりやすくなります。
一方でフリースクールは、開始時間や活動内容を調整できるため、生活リズムを少しずつ戻しやすい構造になっている点もメリットです。
また、学習も子ども自身が理解しやすいレベルから再開でき、学年に合わせて急いで追いつく必要はありません。
出席扱い制度もあるため、「勉強が遅れたらどうしよう」という不安を減らしながら、自分のペースで学習を進められます。
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同じ悩みを持つ仲間と出会える
不登校が続くと、「自分だけがうまくいっていないのではないか」という孤立感が高まりやすいです。
学校に行けない状況を共有できる相手が身近にいない場合、社会とのつながりを感じにくくなることもあります。
フリースクールでは学校に行きづらさを抱える子ども同士が交流するため、「同じ経験をしている人がいる」と感じやすい環境が作られている点がメリット。
孤立感をやわらげ、人と関わる練習の機会にもなります。
また、保護者同士が情報を共有できる場を設けているフリースクールもあり、家庭側の不安を軽減するできる点もメリットと言えます。
学校に行きたくない子がフリースクールに通うデメリット
フリースクールは「学校に行きづらい子どもの選択肢」として広がっていますが、学校とは異なる仕組みで運営されているため注意すべき点もあります。
ここでは、制度面・費用面・運営面の観点から、保護者が知っておくべきデメリットを解説します。
【学校に行きたくない子がフリースクールに通うデメリット】
- 公的な教育機関ではない
- 出席扱いは学校判断のため確約されない
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公的な教育機関ではない
フリースクールは不登校支援の場として国の指針で位置づけられていますが、法律に基づく教育機関ではありません。
多くは民間団体やNPOが独自に運営しており、学校のような統一基準がないため、フリースクールによって費用・質などに幅がある点がデメリットと言えます。
| 幅がある項目 | 具体例 |
|---|---|
| 費用 | ・月額費用 ・入会金・教材費など追加費用の有無 ・金額と提供される支援内容のバランス |
| スタッフの質 | ・教員免許・支援資格の保有状況 ・支援経験(教育・福祉分野)の有無 ・子ども1人あたりのスタッフ配置数 |
| 運営方針・活動内容 | ・学習中心か、居場所中心か ・時間割型か、自由活動型か ・発達特性や不登校理由への支援方法 |
| 安全性・運営の信頼性 | ・施設の安全管理(避難経路・管理体制) ・料金体系の明確さ ・不適切指導やトラブル防止の仕組み |
| 学校との連携 | ・在籍校との通信・報告の頻度 ・出席扱いの対応実績 ・教育委員会との連携体制 |
| 保護者支援 | ・保護者相談の頻度 ・家庭へのフィードバック量 ・カウンセリング提供の有無 |
| 利用しやすさ | ・通所日数の自由度(週1〜OKか) ・オンライン対応の可否 ・予約制か自由登校か |
フリースクールを選ぶ際は「どこが子どもの状況に合っているか」を比較しながら確認することが大切です。
出席扱いは学校判断のため確約されない
フリースクールでの活動を「出席扱い」にできる制度はありますが、最終判断は在籍校の校長が行い、必ず認められるわけではありません。
保護者と学校の連携・フリースクールでの活動内容が適切・支援が子どもの状況に合っているかなど、複数の条件を満たす必要があります。
実際、小・中学校でフリースクールなどの学校外の機関で出席扱いが認められたのは、不登校児童生徒約35万人に対して約8万人の2割程度と決して多くありません。(参照:文部科学省調べ)
制度自体は整備されていますが、「学校との調整がスムーズに進まない」「手続きが複雑」という声もあるので、フリースクールや学校としっかり連携することが重要です。
学校に行きたくない子が後悔しないフリースクールの選び方
フリースクールは、子どもの状態に合えば大きな支えとなります。
一方で、公的な基準がないため、施設によって方針や質に差があることも事実です。
フリースクール選びで後悔しないためには、事前に信頼性を見極め、子どもに合う環境かどうかを確認することが欠かせません。
【学校に行きたくない子が後悔しないフリースクールの選び方】
- やばいフリースクールの特徴を把握しておく
- 信頼できるフリースクールを見極める
- 実際に見学・体験を行う
やばいフリースクールの特徴を把握しておく
フリースクールは民間運営のため、質や運営の透明性には差があります。
以下の特徴があるフリースクールは慎重な確認が必要です。
▼やばいフリースクールの特徴
- 料金体系が不明確で追加費用が多い
- スタッフの専門性や人数が不足している
- 施設の安全管理やトラブル対応の規定が曖昧
- 極端な教育方針を強く押し付ける
- 子どもの意思より保護者の意思を優先する
- 不安を煽る言動をする(例:今すぐ入所しないと手遅れになります、など)
後々のトラブルや子どもへの負担につながる可能性があるので、怪しくないか・子どもが安心して過ごせる環境かを慎重に判断しましょう。
信頼できるフリースクールを見極める
信頼できるフリースクールには、いくつか共通するポイントがあります。
▼信頼できるフリースクールの見極めポイント
- 料金・運営内容の説明が明確である
- スタッフの専門性が確保されている
- 学校との連携実績がある
- 保護者への情報共有が丁寧
上記を確認しておくと、運営の透明性や支援の質が見えやすくなります。
実際に見学・体験を行う
フリースクール選びで最も重要なのは、実際の雰囲気や子どもの反応を自分の目で確かめることです。
▼見学・体験でのチェックポイント
- 子どもが安心して過ごせそうか
- スタッフが子どもとどのように関わっているか
- 1日の過ごし方が明確か
- 不登校理由に合った支援ができるか
見学や体験は、子どもとフリースクールの相性を確かめる確実な手段です。
複数のフリースクールを比較し、安全性・信頼性がより高いところを選びましょう。
フリースクールが向いている学校に行きたくない子の特徴
フリースクールは学校がつらい理由に応じて環境を調整できるため、特定のタイプの子どもにとって負担が少なく、過ごしやすい場になりやすいです。
ここでは、フリースクールと相性が良い子どもの特徴を解説します。
【フリースクールが向いている学校に行きたくない子の特徴】
- 不安や緊張が強く学校生活にストレスを感じている子
- 朝つらい・疲れやすいなど心と体の回復が必要な子
- クラスが合わない・集団生活に負担を感じている子
- 学校に戻りたいが今すぐは難しい子
- 発達特性があり個別サポートが必要な子
フリースクールの種類7つを解説!子どものタイプに合わせた選び方も解説
不安や緊張が強く学校生活にストレスを感じている子
学校生活で強い不安や緊張を抱えやすい子どもは、環境の刺激が多く、集団行動や時間割に合わせることが負担になっている可能性があります。
しかし、フリースクールは少人数での活動が中心で、必要なときに休める柔軟な環境が整っているため、心の負担が軽減されやすい点が特徴です。
また、子どものペースに合わせて活動を選べるため、「安心して過ごせる場所」が確保しやすいです。
朝つらい・疲れやすいなど心と体の回復が必要な子
起立性調節障害やストレス性の体調不良など、朝起きることや長時間の活動が難しい子どもは、学校の固定された時間割が負担になりやすいとされています。
一方、フリースクールは登校時間・頻度が柔軟で、体調に合わせて活動量を調整できるため、心身の回復を優先しながら通えます。
一定期間休息を取りながら、自分のペースで生活リズムを整えたい子どもに適した環境です。
クラスが合わない・集団生活に負担を感じている子
クラスの人間関係が負担になっている子どもや、大人数の集団が苦手な子どもは、学校に行くこと自体が強いストレスにつながります。
フリースクールは少人数で、年齢の異なる子どもが混ざって活動することが多いため、決まったクラスに縛られず、自分にとって関わりやすい相手と過ごせます。
柔軟な環境が整っているため、対人ストレスの軽減につながりやすいです。
学校に戻りたいが今すぐは難しい子
学校に戻る意欲はあるものの、体調や精神面の負担が大きく、すぐに復帰するのが難しいケースも多くみられます。
フリースクールでは心身の休息と学習を両立できるため、「段階的な復帰のステップ」として利用できます。
また、学校との連携体制があるフリースクールでは、復学に向けたサポートや相談が受けられるため、準備期間として活用しやすい環境です。
発達特性があり個別サポートが必要な子
発達特性(ASD・ADHD・LDなど)がある子どもは、周囲の刺激に疲れやすかったり指示を理解しにくい場合があり、他の子どもと同じペースで動く学校環境が合わないことがあります。
しかし、フリースクールでは個別のペースや特性に合わせた関わりが可能で、活動内容も柔軟に調整できます。
支援スタッフが特性理解を持っているフリースクールでは、子どもが安心して参加できる環境が整いやすい点も特徴です。
学校に行きたくない フリースクールに関するよくある質問
学校に行きたくない子どもとフリースクールの相性などについて、よくある質問に回答しました。
【学校に行きたくない フリースクールに関するよくある質問】
- 学校に行きたくない子はフリースクールに行くべき?
- フリースクールに通うと後悔することはある?
- フリースクールが「やばい」と言われる理由は?
- フリースクールの費用はいくら?無料で通える?
- フリースクールと学校の違いは?
不登校あるある15選!不登校の方にしてはいけないNG行動あるあるも紹介!
学校に行きたくない子はフリースクールに行くべき?
学校に行くことが子どもにとって強いストレスになっている場合、フリースクールは心身の負担を減らしながら学びを続けられる選択肢としておすすめです。
学校とは異なる柔軟な環境で過ごせるため、状況に応じて利用されるケースも増えています。
実際にフリースクールを利用するかどうかは、子どもの状態や目的に合わせて判断しましょう。
フリースクールに通うと後悔することはある?
フリースクールは施設ごとに質や方針が異なるため、事前の情報不足やミスマッチがあると「期待と違った」と後悔する可能性はゼロではありません。
対策として、料金体系や支援内容などを事前に確認し、さらに見学や体験を行うことで後悔のリスクを大きく下げられます。
フリースクールが「やばい」と言われる理由は?
民間運営で公的な基準がないため、料金が不明確・支援体制が不十分・スタッフの経験不足など、施設ごとの差が大きい点が理由として挙げられます。
適切な安全管理や透明性がないフリースクールも存在するため、利用前に信頼できるかきちんと確認してから入所を検討しましょう。
フリースクールの費用はいくら?無料で通える?
文部科学省の調査では、フリースクールの平均費用は月額約3.3万円で、施設によって1〜5万円と幅があります。
民間運営のため基本は有料ですが、一部の自治体では月額補助制度があり、条件次第で負担を軽減できます。
参照:文部科学省「小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査」
フリースクールと学校の違いは?
学校は法律に基づいて運営され、全国共通の教育課程に沿って学ぶ公的機関である一方、フリースクールは民間運営で活動内容・支援方法・学習ペースが施設ごとに異なる点が大きな違いです。
また、義務教育は「無償」が原則のため、公立の小中学校では授業料がかかりませんが、フリースクールの多くは有料になります。
ただし、フリースクールは子どもの状態に合わせて活動内容・活動量などを柔軟に調整できる点が大きなメリットです。
学校に行きたくない子にはフリースクールを選択肢に入れよう
学校に行きづらさを感じる子どもは珍しくなく、その背景には不安、体調不良、人間関係、環境のミスマッチなどさまざまな原因があります。
フリースクールはこうした状況に対して、心身の負担を減らしながら学びを継続できる場として国の指針でも認められており、出席扱い制度や自治体の補助制度など支援体制も整いつつあります。
費用や質に差があるため慎重な比較は必要ですが、子どもの状態に合えば生活リズムの立て直しや復学・進路準備のための有効な選択肢になり得ます。
家庭だけで抱え込まず、フリースクールなど学校外の支援も含めて子どもにとって負担の少ない環境を検討しましょう。



