パイロットとして活躍するには、そもそも就職すること自体が困難なことで知られています。
難関の試験を突破し、そこから長い実務経験を積み重ねることで、やっとパイロットになれるのです。
そんなパイロットですが、機長と副操縦士を比べると年収にどのくらいの差があるのでしょうか？また、国内線と国際線でもらえる額に違いがあるのかも見ていきましょう！
パイロットは高収入
一般的に、パイロットとして働いている人の年収は高いことで知られています。
今回は、そのパイロットの年収について細かく見ていきましょう！
大手航空会社は最も年収が高い
一口にパイロットと言っても、大手の航空会社にはじまり、自衛隊や警察、消防などに勤務するパイロット、個人で操縦を楽しむ自家用操縦士など、実に様々なタイプが存在します。
その中でも、最も年収が高いと言われているのが大手の航空会社に勤務しているパイロットです。
『JAL』や『ANA』に勤めている場合は、年収が2000万円前後とされており、勤務する年数が長くなるほどに収入がアップしていくので、機長クラスともなると2000万円を超えることもあります。
しかし、昨今ではもらえる給与の水準が下がりつつある傾向にあり、勤務している会社によっても差が出てきています。
その差は、どのくらいあるのでしょうか？
大手の航空会社とは、倍以上も違う
大手の航空会社が2000万円前後と破格の年収であることに比べ、中堅の航空会社や、新規参入してきた航空会社の場合は、年収が平均で800万円ほどとされています。
それでも、一般の企業に勤めるよりは十分すぎるほど高い年収ですが、やはりパイロットとして比較すると、およそ1200万円もの開きはあまりにも大きく感じられますね。
役職別に見た年収の額
続いて、パイロットの年収を役職別に見た金額をご紹介します。
そもそも、パイロットの年収がなぜ高いのかと言えば、多くの乗客の命を預かっているという重大な責任を担っていることに加えて、絶対にミスが許されないために高度な技術や知識が求められるからです。
さらに不規則な仕事であることから、肉体的・精神的にも抱える負担は大きくなります。
詳細は後述しますが、一番高い年収をもらっているのは誰なのでしょうか？
機長の年収
パイロットとして最も高い地位にある機長は、平均して2000万円ほどの年収を得ています。
機長の役職にまで登り詰めるためには、とても長い実務経験を要します。
パイロットになるための勉強を一生懸命行い、副操縦士になってからは経験や訓練を重ね、「定期運送用操縦士免許」を取得してやっと機長になれるのです。
当たり前ですが元から年収が高いわけではなく、地道な努力を重ねたことにより、年収も徐々に上がっていくのですね。
副操縦士の年収
副操縦士の年収は、平均して1500万円ほどを得ています。機長より500万円ほど低いと言っても、やはり高収入です。
副操縦士は機長になる前段階の役職ですが、なるためには最低でも5年はかかるとされています。
副操縦士になるためには「事業用操縦士」の資格が必要であり、こちらも機長と同様に経験と訓練の積み重ねが必要です。
ちなみに、航空機のフライトには国内線と国際線がありますが、どちらの操縦に関わったとしても年収に大きな差はないと言われています。
その理由は、パイロットとして国内線と国際線の区別なく、どちらも操縦することになるためです。
女性パイロットの年収は？
パイロットの大半は男性が占めていますが、もちろん女性も活躍している職業です。
男性パイロットと女性パイロットでは、年収に違いはあるのでしょうか？
女性の高収入職業ランキングで上位に
パイロットの仕事は、女性が高収入を得られる職業のランキングにおいて、よく上位に入っています。
ある年ではランキング1位に輝いたこともあり、その平均的な年収は1200万円前後です。
男性パイロットと比較すると、数百万円も年収に差があることが分かりますね。
2016年の時点では、女性のパイロットは日本の航空会社におよそ50人ほどしかおらず、さらに機長は4人しかいない状態でした。
そのため、年収においての詳しいデータはまだ少ないですが、今後女性パイロットがますます活躍していくことによって金額に変動が出てくると思われます。
なぜパイロットは年収が高いのか？
前述したとおり、パイロットは年収が高い職業として広く知られています。
その理由を細かく見ていきましょう。
航空会社の増加
パイロットが高収入である理由のひとつに、航空会社が増えたことが挙げられます。
日本で航空会社が増加したのは1990年代の後半以降であり、航空業界の規制が緩和されたことによって格安航空会社の参入がスタートしました。
航空会社が増えたことにより、現在はパイロットの需要も増えたのです。それゆえ、年収のアップにもつながっています。
採用の枠が少ない
パイロットの需要が増えたと言っても、希望者の全員が夢を叶えられる職業ではないことが実状です。
航空会社も需要も増えているのに不思議に感じるかもしれませんが、パイロットを育成するための訓練施設が少なく、あまり多くの人数を採用できないことが原因です。
パイロットは不足気味ではありますが、増やしたくても増やせないというもどかしい状況なのです。
航空身体検査の条件が厳しい
パイロットになるには航空身体検査というものを受ける必要があります。しかし、クリアすることの条件がとても厳しいのです。
身体条件の数は多く、なおかつひとつでもクリアできないものがあればパイロットになることはできません。
「目」だけでも7つの検査項目があり、他にも呼吸器疾患やアレルギー性疾患など、様々な検査があります。
毎年、この検査をクリアすることができない希望者が、およそ1000人はいるとされています。
責任が重い
仕事をするうえで、責任が伴わないものなどありませんが、パイロットの場合はやや話が変わってきます。
航空機を操縦するということは、不安定な天候を相手にし、多くの乗客の命も預かっています。
操縦士として高い技術があること、しっかりと責任が果たすことが求められます。
難関の試験や検査を突破してきた猛者だからこそ、得られるものも大きいのですね。
パイロットの年収について
職業には、希望すればなれるもの、資格を取得すればなれるものなどがありますが、その中でもパイロットは難関であり、限られた人のみが航空機を操縦できます。
年収が高いことはもちろん魅力的ですが、それだけではやっていけないほど責任の重い仕事です。
機長と副操縦士の年収にも数百万円の差がありますが、経験と責任の違いでもありますね。
今後、女性パイロットの活躍がますます増えていけば、年収の額もまた変わってくることでしょう。
