資格の難易度を調査！仕事の役に立つ資格を徹底比較！

資格の難易度を調査し、ランキング形式にしました。

1位 司法試験予備試験
2位 司法試験
3位 医師
4位 国家公務員総合職
5位 公認会計士
6位 司法書士
7位 弁理士
8位 税理士
9位 一級建築士
10位 気象予報士

では、それぞれの資格の概要や詳しい難易度、学習時間について詳しく解説していきます。

1位 司法試験予備試験

• 受験資格：受験資格なし
• 試験概要：短答式、論文式、口述
• 試験日：短答式（5月） 論文式（7月） 口述（10月）
• 学習時間：3,000～10,000時間
• 合格率：4%前後

司法試験予備試験は、法科大学院修了者と同程度の知識や能力があるかを判定する試験で、合格すれば司法試験の受験資格を得られる国家試験です。

司法試験を受験するためには、以下の2つのルートが存在します。

1. 法科大学院課程を修了する
2. 予備試験に合格する

予備試験は合格すれば司法試験の受験資格が得られるため、比較的費用を抑えながら司法試験を目指せます。

しかし、その難易度は非常に高く、合格率は安定して4%前後と非常に低い水準です。

国家資格の中でも最も低い合格率といえるでしょう。

2位 司法試験

• 受験資格：①法科大学院課程　②司法試験予備試験の合格者
• 試験概要：短答式、論文式
• 試験日：年1回（5月）
• 学習時間：3,000～5,000時間
• 合格率：30～45%

司法試験は、裁判官、検察官、弁護士を志す方の法律知識と応用能力を評価する国家資格です。

受験資格を得るには、以下の2つの方法があります。

1. 法科大学院課程を修了する
2. 予備試験に合格する

受験資格には期限があり、法科大学院修了後または予備試験合格後から5年間とされています。

この期間内に合格できなければ、再度法科大学院に進学または予備試験に合格しなくてはなりません。

司法試験の合格率は、法科大学院ルートと予備試験ルートを合わせて、30～45%の範囲にあります。

2018年の合格率は29.1%でしたが、2022年には最も高い45.5%となり、年々合格率が上昇しています。

しかし、この試験は法律知識を持つ受験者向けの国家試験でありながら、合格率は50%未満と低い水準です。

さらに、受験資格が5年間の有効期限しかないことを考慮すると、司法試験は非常に難しい国家資格であると言えるでしょう。

3位 医師

• 受験資格：①日本・海外の大学医学科を卒業した方　②医学科を卒業見込みの方
• 試験概要：選択式、計算問題
• 試験日：年1回（2月）
• 学習時間：6年
• 合格率：90%前後

医師になるには、まず大学医学部を卒業し、その後医師国家試験に合格する必要があります。

大学医学部で正規の過程を修めて卒業することが第一ステップです。

医学部医学科は通常6年制で、全国に80校あります。

各学校の定員は約100名程度で、偏差値が60以上が求められるため、予備校の利用が一般的です。

医師国家試験は、医学部卒業が前提条件です。

この試験に合格することで医師免許を取得できます。

医師免許取得後、内科や外科などの必須科目を2年間の初期研修を修了して、ようやく患者の診察や治療を行えるようになる訳です。

最終的に、合計8年間の学習と実務経験を経て、医師として患者の診察や治療を行う資格を得ることができます。

医師になる道のりは長く、困難なものですが、その結果として患者の健康と生命に貢献する重要な職業を担うことができるでしょう。

4位 国家公務員総合職

• 受験資格：①大学・大学院卒業者　②大学・大学院を卒業する見込みの者
• 試験概要：第1次試験（多肢選択式）、第2次試験（筆記式）
• 試験日：第１次試験日（4月、10月）/第２次試験日（5月、11月）
• 学習時間：1,200～1,500時間
• 合格率：11〜16%

国家公務員総合職は、平成23年度（2011年度）までの国家公務員一種に相当する難関試験で、公務員試験の最難関とされています。

しかし、2012年度から国家公務員採用試験の制度が大きく変わりました。

新しい試験制度では、旧の国家I種試験は「総合職試験」として維持され、国家II種試験および国家III種試験は「一般職試験（大卒程度試験・高卒者試験）」に再編。

また、現行の国税専門官採用試験や労働基準監督官採用試験などは、新たに「専門職試験」として実施されています。

国家総合職試験は年2回実施されており、秋に教養区分試験、春にその他の区分試験が行われます。

試験に合格すると、希望の府省庁での官庁訪問機会が得られ、採用者選考の一環として面接などが実施されます。

5位 公認会計士

• 受験資格：受験資格なし
• 試験概要：短答式（年2回）、論文式（年1回）
• 試験日 ：短答式（12月・5月）/論文式（8月）
• 学習時間：3,000～5,000時間
• 合格率：7～11%

公認会計士は、法人の財務書類の監査と証明を行う財務のスペシャリストです。

業務内容は多岐にわたり、監査、財務、経理、税務などのほか、会計に関する助言、立案、経営戦略の提案などのコンサルティング業務も行います。

公認会計士の業務は主に監査業務、税務業務、そしてMAS（マネジメントアドバイザリーサービス＝コンサルティング）業務に分類されます。

中でも、企業の財務諸表の適正性を証明する監査業務は、公認会計士しか行うことができる独占業務です。

公認会計士を目指すには、短答式と論文式試験に合格し、その後3年間の補習所で実務補習を受ける必要があります。

試験は「国家公務員試験総合職」と「司法試験」と肩を並べる超難関試験ですが、その人気は非常に高いです。

試験に合格した後、実務補習を受け、さらに2年以上の業務補助を経て、修了考査に合格すれば、公認会計士としての登録が可能となります。

この資格は高収入を狙える一方で、超難関の国家資格として知られています。

6位 司法書士

• 受験資格：受験資格なし
• 試験概要：筆記試験（択一式・記述式）、口述試験
• 試験日：筆記試験（7月） 口述試験（10月）
• 学習時間：3,000時間
• 合格率：4～5%

司法書士試験は、司法書士の業務に必要な知識や能力を評価する国家試験です。

主に、不動産登記や商業登記などの登記業務を担当します。

現在では、成年後見業務、簡裁訴訟代理、企業法務コンサルタントなど多岐にわたる業務も行います。

この試験には受験資格の制約がなく、誰でも受験することができる国家資格です。

しかし、合格率は安定して低く、2018年と2019年は4%台、2020年から2022年は5%台となっています。

受験資格の制約がないため、勉強時間も長く、その結果として司法書士試験は非常に難しい国家資格と言えます。

7位 弁理士

• 受験資格：受験資格なし
• 試験概要：短答式、論文式（必須科目・選択科目）、口述式
• 試験日：短答（5月） 論文（7月） 口述（10月）
• 学習時間：3,000時間
• 合格率：5～9%

弁理士は、特許や商標といった知的財産権のスペシャリストです。

開発者や企業から産業財産権に関する申請の依頼を受け、権利取得を支援します。

弁理士は、開発者や企業が生み出した知的財産を保護し、活用するために重要な役割を果たしています。

弁理士の合格率は非常に低い水準にとどまっており、国立大卒の受験者が多いのが特徴です。

弁理士試験の科目は特許法や商標法などの法律に関連するもので、法律の専門知識が欠かせません。

そのため、法律に未経験の人にとっては理解が難しく、学習に時間がかかる難関資格のうちの1つです。

8位 税理士

• 受験資格：学識要件、資格要件、職歴要件あり
• 試験概要：記述式
• 試験日：年1回（8月）
• 学習時間：2,000～3,000時間
• 合格率：15～20%

税理士は税務の専門家として、税務相談、税務代理、税務書類の作成などの業務を行う国家資格です。

また、会計業務のサポートや税務・会計を通じた会社経営相談などのコンサルティング業務も提供します。

税理士は景気に左右されず、安定的に仕事が確保できるため、人気の高い国家資格です。

税理士試験の受験資格を、以下に示します。

大学、短大又は高等専門学校を卒業した者で、社会科学に属する科目を1科目以上履修した者

大学3年次以上の学生で社会科学に属する科目を含め62単位以上を取得した者

専修学校の専門課程（1修業年限が2年以上かつ2課程の修了に必要な総授業時数が1,700時間以上に限る。）を修了した者等で、社会科学に属する科目を1科目以上履修した者

司法試験に合格した者

旧司法試験法の規定による司法試験の第二次試験又は旧司法試験の第二次試験に合格した者

公認会計士試験短答式試験合格者（平成18年度以降の合格者に限る）

公認会計士試験短答式試験全科目免除者

税理士試験は、11科目中5科目に合格すれば税理士資格を取得できます。

選択した科目や事前の知識によって、勉強時間に差が出ることも珍しくありません。

合格率は2018年には15.3%と低めですが、2019年から2022年にかけては18%から20%と比較的高い水準を維持しています。

9位 一級建築士

• 受験資格：学歴要件、資格要件あり
• 試験概要：学科試験（択一式）、 設計製図試験
• 試験日：学科（7月）設計製図（10月）
• 学習時間：700～1,500時間
• 合格率：10～12%

一級建築士とは、国土交通大臣の許可を得てすべての建築を可能にする、建築士資格の中で最もグレードが高い専門資格です。

超高層ビルや病院など、あらゆる建築物の配置、デザイン、構造、電気や空調などの設備に至るまで、さまざまな設計に関与します。

一級建築士試験には、受験資格として大学で指定の科目を履修していることや、二級建築士の資格を保有していることなどが求められます。

また、一級建築士の免許登録には2年間の実務経験も必要です。

一級建築士試験の合格率は2018年には12.5%でしたが、2021年と2022年には10%未満の低い合格率となっています。

建築の知識や実務経験がある受験者が対象の国家資格でありながら、合格率は10%程度と低いため、非常に難しい国家資格と言えるでしょう。

10位 気象予報士

• 受験資格：受験資格なし
• 試験概要：多肢選択式、記述式
• 試験日：年2回（8月・1月）
• 学習時間：800～1,000時間
• 合格率：4～6%

気象予報士の資格は1994年に創設された国家資格で、気象予報士試験に合格し、気象庁長官の登録を受けることが必要です。

この試験は平成6年度から導入された新しい国家試験で、(財)気象業務支援センターが実施します。

資格を取得すると、気象情報会社などで予報業務に従事できます。

ただし、テレビでの予報解説には必ずしも必要ではありません。

現在、気象予報士に登録されている人数は11,273人で、これまでに45回の試験を受験した受験者は17万5000人以上、平均合格率は5.6%です。

気象予報士の主な仕事は、気象庁から提供される数値予報データを分析し、総合的に判断して天気予報を行うことです。

この資格は、台風情報や地震情報などの防災に加えて、商品の売上動向などのビジネス活動にも深く関連しています。

人気の資格が気になる方は「人気資格ランキング！2023年ver」から詳しく見ることができます。参考にしてみてくださいね。

次に、仕事に役立つ難易度高めの資格を紹介します。

情報処理・IT系への就職や転職、キャリアアップには、以下の資格がおすすめです。

システム監査技術者

難易度：★★★★☆

システム監査技術者資格試験は経済産業省が認定する国家資格で、情報システムの監査能力を評価します。

この資格はIPAが実施する情報処理技術者試験の一環で、スキルレベル4（高度な知識・技能）に相当します。

システム監査技術者の主な役割は、情報システムや組込みシステムの安全性や企業への貢献度を客観的に点検・評価することです。

そのため、幅広い高度な知識が必要で、システムの開発、運用、保守に関する経験が問われます。

この資格試験は高い難易度を持ち、IT業界での経験が豊富な受験者が多いです。

実務経験が5年以上あっても、独学で3～6ヵ月の勉強が必要な難しい試験とされています。

CompTIA

難易度：★★★☆☆

CompTIA（the Computing Technology Industry Association）は、グローバルなIT業界団体で、IT規格の標準化提言やITベンダーとの対話の場を提供します。

CompTIAの主要なミッションは、IT業界の持続的な発展を支援することです。

これを実現するために、業界の調査、コミュニティ活動、人材育成などを積極的に行っています。

ITパスポート

難易度：★★☆☆☆

ITパスポートは、経済産業省に認定された国家試験で、ITに関する基礎的な知識を証明する資格です。

この試験はIT関連の国家試験の中でも入門レベルに位置し、年間に約20万人が受験しています。

ITパスポート試験は、エンジニア職だけでなく、事務職や営業職などさまざまな職種の社会人や学生に受験されています。

試験に合格することで、ITの基礎知識を証明し、就職や転職において非常に有用な資格となります。

ITパスポートで就職できるか気になる方は「ITパスポートの資格は就職に役立つ？基本情報と面接でのアピールの仕方も解説」から詳しく見ることができます。参考にしてみてください。

不動産や建築関係の仕事を希望する方、現職の方には、以下の資格がおすすめです。

不動産鑑定士

難易度：★★★★★

不動産鑑定士は、土地や建物などの不動産の価値を評価する専門家です。

地理的要因や法的制約、市場経済など多くの要素を考慮して、鑑定評価を行い、不動産の価値を決定します。

特に、「不動産鑑定評価書」と呼ばれる法的文書の作成は、不動産鑑定士にしか許されていません。

このため、不動産鑑定士の役割は非常に重要です。

不動産鑑定士の資格を取得するためには、約2,500時間もの勉強が必要と言われています。

合格を1年で目指す場合、1日あたり約7時間の勉強が必要です。

建築士（1級・2級）

難易度：★★★★☆

建築士は、建造物の設計や工事管理を専門的に行う職業です。

この資格には「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」の3つの種類があり、資格のレベルによって取り扱う建物の規模が異なります。

1級建築士の試験合格率は学科試験で約15～20％、製図試験で約35％、総合で約10％前後と高難易度な資格です。

2級建築士の試験合格率は、学科試験で例年40～43％、製図試験で50％前後、総合で25％前後です。

1級に比べると合格率はやや高いものの、それでも容易に合格できるものではありません。

宅地建物取引士

難易度：★★★☆☆

宅地建物取引業を営むためには、宅地建物取引業法（宅建業法）に基づいて国土交通大臣または都道府県知事から免許を取得する必要があります。

免許取得には、宅建業法で指定された条件があり、事務所の規模や業務内容に応じて、国土交通省令で規定される数の成年者である専任の宅地建物取引士を配置しなければなりません。

宅地建物取引士になるためには、まず宅建業法で定められた宅地建物取引士資格試験に合格する必要があります。

宅地建物取引士の試験は毎年10月に実施され、合格率は約17.0％前後です。

弁理士

難易度：★★★★★

弁理士は、特許法等を代表とする「知的財産法」を取り扱う法律家です。

知的財産権に関する幅広い知識とスキルが必要であり、司法書士や社会保険労務士に次ぐ、難関資格とされています。

弁理士試験の合格率は年によって変動し、通常6～8％ほどの合格率です。

2022年度の弁理士試験では、最終合格率も低かったため、難易度が一段と高まったと考えられます。

司法書士

難易度：★★★★★

司法書士は法律の専門家で、特に登記関連の法務業務を専門とする国家資格です。

司法書士法に基づき、国家から認定された資格で、国民の権利を保護し公正な社会を実現する使命を担っています。

司法書士は独占的に行う業務が法律で規定されており、その重要性は高いです。

法律知識と応用力が求められ、国家試験である司法書士試験の難易度は非常に高いとされています。

通常、合格率は4～5％であり、非常に競争が激しい試験です。

司法書士試験を合格するためには、おおよそ3000時間もの勉強時間が必要とされ、継続的な努力が欠かせません。

司法書士は社会において、法的なアドバイスやサービスを提供する重要な存在といえます。

行政書士

難易度：★★★★☆

行政書士資格は、官公署への書類作成、事実証明、権利義務に関連する書類の代行作成などを行うための資格です。

行政書士は1万以上の処理に関わる書類の作成や代行が可能で、多岐にわたる業務を遂行できます。

行政書士試験の合格率は例年10％前後で推移しており、令和2年度では10.7％、令和元年度では11.5％となっています。

行政書士の資格は合格率が低い難関資格とされていますが、法律系国家資格の中では取得が比較的容易な部類に入ります。

法律に関する基礎的な知識を身につける「入門的な資格」として適しているでしょう。

公認会計士

難易度：★★★★★

公認会計士は、会計や税務に関する専門的な知識と技能を持ち、企業や個人の財務諸表の監査や税務相談などの税務業務を遂行できる国家資格です。

基本的な役割は、企業に対して専門的な知識を活かしたコンサルティングなどを行ない、税務や財務に関する疑問や不安の解決、手続きの代行を請け負います。

公認会計士試験は非常に難しいもので、2022年の合格率はわずか7.7％でした。

必要な勉強時間も一般的には2,500～3,500時間と言われており、仕事と両立させるのは大変なことでしょう。

社会保険労務士

難易度：★★★★☆

社労士とは、正式には「社会保険労務士」の略称で、社会保険や労働関連の法律に精通し、人事や労務管理に従事する専門家を指します。

社労士は一般的に誰でもなれる職業ではなく、社労士資格を取得した者だけが就ける職種です。

この資格は、雇用、社会保険、労働問題、公的年金などの分野で唯一の国家資格であり、需要の高い専門職のひとつです。

社労士試験の合格率は年度によって異なりますが、平均で6～7％程度と低い水準になっています。

試験範囲も幅広く、合格に向けて約700～1000時間の勉強が必要だとされています。

中小企業診断士

難易度：★★★★☆

中小企業診断士は、中小企業向けに経営課題に関する診断や助言を提供する専門家です。

日本には多くの中小企業が存在し、それぞれが成長と発展を目指していますが、経営におけるさまざまな課題や困難が立ちはだかります。

中小企業診断士は、こうした中小企業の経営面での課題を診断し、アドバイスを行うことで、彼らの成長を支援します。

中小企業診断士資格は合格率が約5%と非常に難しい試験であり、合格には多くの勉強時間と労力が必要です。

簡単に手に入る資格ではないため、平均年収も1,000万円越えと高収入を得ることができます。

金融系の仕事は人気が高く、就職や転職は容易ではありません。

そんな中でも、資格取得は大きな武器になります。

証券アナリスト

難易度：★★★★☆

「証券アナリスト」とは、主に証券会社や金融機関で経済状況の調査、検証、分析を行う専門家を指します。

証券アナリストの主な業務は、特定の業界や企業に焦点を当てた「銘柄分析」です。

彼らは経済情勢の変化やトレンドを研究し、これを株式市場や投資に関連する情報に変えて提供します。

証券アナリスト試験の合格率は約50％前後で、1次と2次試験を合わせて200時間程度の勉強が必要です。

簿記2級や税理士試験よりもやや難易度は高いものの、比較的合格しやすい国家試験とされています。

CFA®

難易度：★★★★★

CFA®（Chartered Financial Analyst）とは、米国の証券アナリスト資格で、世界中のファイナンス関連の資格のなかでも特にステータスが高いものです。

グローバルな金融機関では、多くのチャーターホルダー（CFA®保有者）がおり、特に資産運用やアナリスト分野で高い評価を受けています。

最近では、公認会計士など他の専門家も自身の分野を拡大するためにCFA®資格を取得するケースが増加しています。

2022年11月のCFA®試験合格率は36％で、過去10年間の平均合格率は約41％となっています。

ファイナンシャル・プランナー（FP）

難易度：★★★☆☆

ファイナンシャルプランナー（FP）は、お金に詳しい専門家で、相談者の目標や夢を達成するためにアドバイスを提供する役割を担っています。

相談者の財務状況を詳しく調査し、収入、支出、貯金、投資、保険などの要素を考慮に入れ、相談者に最適なプランを策定するのが主な業務です。

国家資格であるFP技能士は、1級FP技能士から3級FP技能士までのランクが存在します。

FP3級は40％〜80％の合格率、FP2級は20％〜60％、FP1級は7％〜18％程度の合格率です。

このブログでは、さまざまな職業に関連する国家資格や専門資格について紹介しました。

これらの資格は、自分のキャリアを発展させ、新たなキャリアパスを探求するために役立つかもしれません。

ただし、資格を取得するにはそれなりの難易度があることも確かです。

合格率が低く難関の資格も多い中、自分の能力や興味に合った資格を選ぶことが重要です。

どの分野に進むにせよ、明確な目標をと熱意を持ち、努力することが大切でしょう。

資格を持つことで新たなスキルを習得することは、自己成長にもつながり、やりがいや存在意義を感じることができます。

資格を活用して、夢の職業への一歩を踏み出しましょう。

転職で資格をとりたい方は「転職で役に立つおすすめ資格！理由や難易度を徹底解説！」から詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください